- ホーム
- M&Aをご検討の方へ
- 業界別M&A動向
- 化学業界
業界別M&A動向
- 各業界のM&A
- 基本情報
- 業界ニュース
- 売却・買収案件
- 化学・素材
- 化学業界
少数精鋭のプロフェッショナルがM&Aの支援を致します。
化学企業は国境を越えてM&Aで改革・成長している。 世界の化学企業は研究開発の他、M&Aや提携で成長を加速させる一方で、それまでの主力事業であっても、将来的にノンコアになるものを判断したものについては、大胆にM&A(売却)をするなど柔軟に事業ポートフォリオを組み替えることで、課題への対応と機械の獲得を同時に行って来ている。 グローバル競争が展開している以上、この流れは日本の化学企業についてもあてはまる。 構造改革と高機能・高付加価値かへのシフトにむけ、M&Aを通じた事業ポートフォリの入れ替えを積極的に実行することが求められている。 2000年台前半〜半ばからら海外企業買収の話がふえ、最近ではノンコア事業のM&A(売却)など構造改革にかかわるものがふえている。
M&Aを活用し成長を遂げて来た欧米化学企業の主要プレーヤーも入れ替わり、また、Sinpec(中国)、SABIC(サウジアラビア), Formosa Plastic(台湾)といった新興国企業ものびている。 業界大手バイエルも大型M&Aで再編を行っている。 2014年は、Merck社のコンシューマケア事業(大衆薬事業)の買収(142億ドル)、Boston Scientific社へ医療機器事業を売却(4億1500万ドル)、 素材化学事業の分離独立を発表など大型再編(M&A)を行った。
- 会社が存続する
- 従業員の雇用を守れる。従業員の家族の生活も守れる。
- 大手の営業力、知名度を活用できる。財務基盤が安定する。
- 負債から解放される。まとまった資金を手に入れられる。
- 後継者問題から解放され、ハッピーリタイアができる。
- 後継者不在の場合でもスムーズに事業承継(事業継承)が出来る。
- 不採算部門、ノンコア部門を生かしてくれる先に譲渡することで、まとまった資金を手に入れ、コア部門に資金注入できる。
- 単独では海外進出が不可能な企業でも、他社との連携で海外進出も可能になる。
- その他
- 新たなネットワークの獲得
- 高付加価値・先端技術分野の強化
- 生産拠点の獲得、生産技術の獲得
- 優秀な人材を確保できる。
- 販路を獲得できる。
- 経営基盤を強化できる。
- 一気に拡大できる。
- 仕事がある地域にM&Aを活用して進出する(地域補完)
- 規模のメリットを享受できる(原価低減、間接コスト低減など)
- 買収先のブランドを獲得できる
- 従来の外注業務の内製化による収益性の改善
- 自社開発より時間・コストを節約できる
- その他
- 自社の経営分析を行い、どの分野を伸ばして行きたいか、優先順位を明確にする。
- 技術力、人材
- 市場の状況
- 各種の革製品の人気度合等も影響されるが、個々の製造業についてみた場合、最終的に売れ筋商品の製造業者に直接あるいは間接的にどの程度納めているかが問題。 ・革製品の売れ筋商品とその生産者を調べ、当該製革産業がその分野にどの程度納入しているかを調べる必要あり。
- また、納入先からの需要は安定的か、できれば納入先の主力商品と主力販売経路や売れ行き等を調査。
- 納入困難とわかったら、その他の納入先および商品と代替できるシステムになっているかも調査。
- 相場動向や為替同湖にも敏感に、局面ごとに有効な手段を講じることが求められる。
- 通常、運転資金は銀行借り入れ、商手割引で調達しているが、常に無担保・無保証・低金利などの優遇措置が受けられるように調整できるか確認する。
- しかし、時には問屋、同業者での融通手形の発行もあり、注意を要する。
- M&A後も、情報システムによる生産設備の合理化、製造プロセス省略化および工程ごとの作業高品質化を行うならば、設備資金需要が発生する。
- 原料材料費高等問題や景気の悪化による需要不足の時の対応体制
- 運転資金需要は収支ズレによる経常運転資金と生産増加による増加運転資金が主。それを考慮し資金計画を分析。
- 大型成形機など多額の設備投資には、新規購入よりはむしろリース利用の余地がないかを検討し、投資計画を分析。
- 2014年 住友化学は、持分法適用関連会社であるアストラゼネカの保有株式のすべてをAstraZeneca UK LIMITEDに売却。
- 2014年 クレハは子会社Kanaka Belgium(ベルギー)がBASF SE(ドイツ)からのアクリル系モディファイやー事業の譲渡手続きを完了。
- 2014年 積水化成品工業は積水化成品茨城を存続会社として、他のグループ三社に合併・統合し、積水化成品東部に商号変更。
- 2014年 東ソーは完全子会社である日本ポリウレタン工業と合併契約を締結。
- 2014年 クラレはDuPont社(米)のビニルアセテート関連事業のM&A(譲受)が完了
- 2014年 三井物産プラスチックは機能強化を目的に三井物産フロンティアをM&A(吸収合併)
- 2014年 住友ゴム工業はThe Goodyear Tire & Rubber Company (米)とのアライアンスおよび合併事業の解消を決定
- 2014年 ブリジストンの完全子会社であるブリジストンホース(米)は米国のホース販売・サービス専門会社であるMashear Industriesの買収について合意
- 2014年 横浜ゴムはパーカー・ハネフィン(米)からのイタリアのマリンホース生産販売会社であるパーカーMHPを買収
- 2015年 三井化学は韓国SKCと両者のポリウレタン材料事業を統合する合弁契約を締結
- 2015年 三井化学及び完全子会社のWhole You, Inc.(米国カリフォルニア州)は、閉塞型睡眠時無呼吸症候群(OSAS)向けマウスピースなどを製造・販売するオーラル医療機器メーカーであるRespire Medical社(米国ニューヨーク州)をM&A
- 2015年 日華化学は、大智化学産業をM&A(株式譲渡、完全子会社化)
- 2015年 大阪ガスの完全子会社である大阪ガスケミカルは武田薬品工業が保有する水澤化学工業をM&A(株式譲渡、完全子会社化)
- 2015年 荒川化学工業は、山口精研工業をM&A(株式譲渡、完全子会社化)
- 化審法
業法的な位置づけ - 薬事法
- 火薬類取締法
- 覚せい剤取締法
- あへん法
- 肥料安
- 飼料安全法全法
- 化学物質の審査
- 毒物および劇物取締役(毒劇法)
- 有害物質を含有する家庭用品に関する法律(家庭用品規正法)
- 化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)
会社名 | 年度 | EBITDAマルチプル (=企業価値/EBITDA) | EBITDAマージン (=EBITADA/売上) |
---|---|---|---|
BASF | 2014 | 3.8 | 22.20% |
2013 | 9.2 | 13.00% | |
2013-2014の変化 | -59% | 71% | |
バイエル | 2014 | 7.1 | 16.50% |
2013 | 11.3 | 19.90% | |
2013-2014の変化 | -37% | -17% | |
ダウ・ケミカル | 2014 | 11.2 | 13.70% |
2013 | 10.3 | 12.60% | |
2013-2014の変化 | 9% | 9% | |
デュポン | 2014 | 13.3 | 16.60% |
2013 | 10.4 | 16.30% | |
2013-2014の変化 | 28% | 2% | |
三菱ケミカルHD | 2014 | 7.7 | 8.90% |
2013 | 8.1 | 7.30% | |
2013-2014の変化 | -5% | 22% | |
三菱科学 | 2014 | 6.7 | 11.20% |
2013 | 11.6 | 4.70% | |
2013-2014の変化 | -42% | 138% | |
住友化学 | 2014 | 7 | 15.10% |
2013 | 8.5 | 9.70% | |
2013-2014の変化 | -18% | 56% |
業態 | 粗利率 | 経常利益率 | 自己資本比率 | 総資本回転率 |
---|---|---|---|---|
その他ゴム製品製造業 | 22.00% | 4.20% | 48.30% | 0.8回 |
なめし革製造業 | 11.10% | -0.30% | 20.30% | 0.8回 |
プラスチック製品製造業 | 16.60% | 3.18% | 32.61% | 1.21回 |
- 化学・素材
- 化学業界
少数精鋭のプロフェッショナルがM&Aの支援を致します。
化学には、化学工業、プラスチック製品製造業、ゴム製品製造業、なめし革・同製品・毛皮製造業、窯業・土石製品製造業が分類される。 石油化学工業は、石油(ナフサなど)や天然ガスを原料に、基礎製品、誘導品(中間材料)を経て、合成樹脂、合成繊維原料、合成ゴムなど多様な化学製品を製造する産業である。 化学メーカーが作る製品は、エチレンなどの基礎原料から自動車や電気機器の部品材料になる樹脂やゴムまで幅広い。 医療などにも利用される。 代表的な石油化学基礎製品はエチレンであり、エチレンプラントを中核としたコンビナートが千葉県や岡山県など各地にある。 今後はデジタル家電、新エネルギー向けの高付加価値製品の需要に期待がかかる。
化学製品ができるまで。
- 基礎製品
- 石油(ナフサ)や天然ガスなどに化学反応を加えて工業原料を製造する。
- 化学メーカーへの中間財となる。
おもな製品<石油化学>エチレン、ベンゼン
<無機化学>苛性ソーダ、アンモニア - 誘導品
- 基礎製品に化学反応を加えて合成樹脂(プラスチック)などを製造する。
- 化学メーカーへの中間財となる。
おもな製品<4大汎用プラスチック>ポリエチレン、ポリスチレン、ポリプロピレン、塩化ビニル樹脂
<その他>合成繊維原料、合成ゴム - 機能性材料
- 誘導品などを原料に、より高付加価値の材料を製造する。
- 電機、自動車などの消費財メーカーへの中間財となる。
半導体材料、液晶ディスプレー材料、リチウムイオン電池材料、太陽電池材料、LED材料、高機能繊維
- 最終製品
- 誘導品などを原料に、消費財となる化学製品を製造する。
おもな製品農薬、医薬品、化粧品、タイヤ
- (電機メーカー、自動車メーカーなど。)→消費者
- 機能性材料は自動車メーカーなどを通して消費者に。
- 最終製品はそのまま消費者に。
ゴム製品の出荷金額は大部分を自動車用タイヤが占めており、エンジン回りの耐熱性ゴムなども含め、自動車業界への依存度が高い。 タイヤ業界の詳細は、輸送機器業界(車)のページをご覧ください。 再生ゴム製造業は、高度な粉砕技術と架橋分離技術により、廃棄タイヤ等を高品質で安定した品質の再生ゴムや粉末ゴムにリサイクルし、それらを使用した製品を開発・販売している。 製品原価の間接費や販売管理費の管理費および加工費に対する人件費は高く、製品回転率もその他商品と比べると高くないことから、経営は依然厳しい。
原皮の大半は海外からの輸入品。
溶解した樹脂材料を用途別に成型する「1次メーカー」、1次メーカーが成型した製品の切断、塗装するなどで加工する「2次メーカー」に大別される。 1次メーカーは、原料樹脂から製品を作る製造企業(自動車・電気通信の機械、器具、部品、フィルム・シート、容器、建材等のメーカー)、 2次メーカーは、1次メーカーからの受注によって製品を加工する加工企業(材料支給と材料自社手配がある。)。 その他、独自製品を成型加工している企業も存在する。 プラスチック製品は容積が嵩む物も多く、運送コストの削減が課題となるため、生産拠点は電気・電子・精密機器や自動車などの最終製品メーカーの近隣に集積する傾向が強い。 事業規模は100人未満の企業が全体の95%を占めるが、出荷額に占める割合は48%にすぎない。
ポイント1・・・プラント停止で稼働率安定へ
ポイント2・・・設備集約開始
- 大手各社が国内化学工場で汎用分野のリストラ策を発表。
- 一方、高機能品の海外生産、ヘルスケア領域強化など各社が成長投資で守りから攻めへの転換を模索する。
- 日本の化学企業は変革の時を迎えている。
- 円安で輸入品が減っていることもあり、国内のエチレン需給バランスは一時的に安定する見通し。
- だが、中東・東亜細亜での巨大精製プラント稼働など、従来から脅威だった中東の天然ガス由来の安い化学品に加えて、2017年~2018年には米国でシェールガス由来の化学品生産が本格化する。
- また、中国の石油化学プラント新設や、米国の天然ガスを使ったエチレン工場新設で、2015年以降は供給超過となることが見込まれている。
- 中国では石炭由来の化学品の生産技術開発が進み、想定より早くアジア市場の流入する見通し。
- 国際的な需給構造の変化が起こっている。
- 海外の巨大プラントは天然ガス由来の低廉なエタンを原料に、安価なエチレン誘導隊を中国などに輸出、原油由来のナフサを主原料とする日本製品の競争相手となっている。
- 国内メーカーは高機能製品にシフトするとともに、統合・共同運営によるエチレンプラントの合理化など、
- 国内のエチレン生産設備と川下の化学品生産設備は過剰解消が再び課題となる。
- また、これに伴うナフサ連産品(プロピレンなど)の供給力低下が懸念されている。
- 課題に直面している一方で、今後の成長につながる新たな機会にも恵まれている
- エマージングマーケットにおける消費拡大、Advanced Materials Systems(AMS)のような素材活用などもその一例。
会社名 | 改革分野 | 注力分野 |
---|---|---|
三菱ケミカルHD | 国内石油化学事業再編、機能成形品(欧州撤退)など高いシェアを持つか技術で差異化できる化学品だけを、米国や中東など原料立地がよい地域で生産する体制に切り替えていく。機能成形品(欧州撤退)など | 機能商品(OPLフィルム、炭素繊維複合材)、ヘルスケア(製剤材料、衣料品医薬品)、グローバル展開(LIB材料) |
住友化学 | 国内石油化学事業(千葉工場の再構築) | 環境・エネルギー(LIB、太陽電池)、ICT(タッチパネル、有機ELディスプレイ)、医薬・農薬(モンサントのと提携拡大)、グローバル経営の進化など |
三井化学 | 基礎化学品(フェノール、PTA、ウレタン原料) | モビリティ(自動車材)、ヘルスケア(眼鏡レンズ、歯科材料)、フード%パッケージング(食品包材、農薬)など |
旭化成 | 国内石油科学事業(三菱科学とエチレンセンターを統合、エチレンセンターを1基に集約)停止した岡山県の向上を技術育成のマザー工場に変革して、海外工場への移植を図る。 | 化学品(アクリロ二トル、溶液重合SBR)、環境エネルギー(LIB用セパレータ)、暮らし・(住宅、不動産、リフォーム)、医薬関連(医薬、人工透析など) |
帝人 | 素材事業(電材・化成品、高機能繊維)、 原料・重工(DMT生産停止、ポイマー生産集約) | 高機能繊維・複合材料(アラミド繊維、炭素繊維・複合材料)、ヘルスケア(衣料品・在宅医療)、新規事業(LIBシリコン、バイオプラスチック)、アジア新興国での業容拡大 |
- アジアや北米などの海外需要が堅調に推移している。
- 国内市場は頭打ち。引き続き海外需要の増加が予想される。
- 自動車向け以外では東京五輪開催の決定により、インフラ整備関連向け需要が高まり、免震ゴム、ホース、ベルト、ゴム板など各種ゴム製品の需要拡大が期待される。
- 主要需要先である自動車の国内生産台数は増加が見込めず。飲料用のペットボトルの需要の盛り上がりも限定的。
- 大手を中心に産業用の高品質な製品の輸出を通じて、海外販路を開拓する動きが進む。
- 原油価格の大幅な下落による合成樹脂原料価格や電力料金の低下は業界にとって追い風となることが期待される。
- 主な環式中間物および有機薬品の生産量主な環式中間物および有機薬品の生産量(2013年経済産業省)
エチレン生産量:669万5723トン
スチレンモンマー生産量:259万2035トン
エチレングリコール:72万292トン
アクリロにトル:51万7869トン - 主な合成樹脂の生産量(2013年経済産業省)
ポリエチレン:263万960トン
ポリスチレン:118万9070トン
塩化ビニル樹脂:148万6633トン
ポリプレピレン:224万8199トン
種別 | 会社名 | 備考 |
---|---|---|
主要プレーヤー | 三井化学 | 国内石化構造改革を実施中 |
旭化成 | 住宅、医療が高収益 | |
出光興産 | ||
三菱ケミカルホールディングス | 海外汎用石化テコ入れがカギ | |
昭和電工 | 黒鉛電極の成長性強化 | |
ダイセル | 酢酸セルロース大手 | |
積水化学工業 | 自動車フロントガラス中間膜世界トップ | |
宇部興産 | ナイロン原料 | |
住友化学 | 住友系の総合化学。石油化学はシンガポールに続きサウジで展開。医農薬と情報電子に注力 | |
DSM(オランダ) | ||
サウジアラムコ(サウジアラビア) | ||
信越化学工業 | 化学肥料発祥だが業態転換。塩ビ、半導体シリコンウエハで世界首位。ケイ素樹脂大手。好財務 | |
トクヤマ | 化学・セメント中心。ソーダ化学発祥。塩ビ国内大手。半導体・太陽電池向けの多結晶シリコンは世界大手の一角 | |
カネカ | 塩ビ・ソーダから出発。樹脂、高分子・発酵で多角製品構成。医薬・食品素材が収益柱に。海外重視。マレーシアに樹脂工場 120億円投資 | |
東ソー | 総合化学の一角。塩ビ・ウレタン原料の一貫生産、電子材料など機能部材に特長。オルガノ擁す。 | |
日立化成 | 日立グループの一角。電子・自動車部材や蓄電池など得意。リチウム電池向け負極材世界首位 | |
JSR | 合成ゴム・素材 | |
日本ゼオン | 合成ゴム・素材 | |
東洋インクSCホールディングス | 総合インキメーカー | |
DIC | インク世界首位 | |
関西ペイント | 塗料大手 | |
日本ペイント | 自動車用塗料中心 | |
エア・ウォーター | 工業用ガス | |
太陽日酸 | 工業用ガス、三菱ケミカルグループに。 | |
主要プレーヤーの 出資先 |
PSジャパン | 出光興産と旭化成が出資 |
プライムポリマー | 三井化学と出光興産が出資 | |
三井・デュポンポリケミカル | 三井化学とデュポンが出資 | |
サンアロマー | 昭和電工とライオンデルバセルグループ(オランダ)とJX日鉱日石エネルギーが出資 | |
ペトロ・ラービグ | 住友化学とサウジアラムコが出資 | |
京葉エチレン | 住友化学と丸善石油化学が出資 | |
大阪石油化学 | 三井化学が出資 | |
中国石油化工 (シノペック) |
三井化学と合弁 |
- 旭化成ケミカルズ
- カネカ
- 日立化成
- 伊藤プラスチック工業
- 吉野工業所
- 三菱樹脂
- 2015年10月05日
- 2015年09月18日
- 2014年04月22日